コクリツ ヨロン チョウサジョ
國立世論調査所
著者名典拠詳細を非表示
著者の属性 | 団体 |
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一般注記 | 昭和24年総理府の附属機関として設置 1954年時事通信社調査室と統合され中央調査社となる 「世論調査報告書」(1992.6日本広報協会復刻発行)原著者 |
生没年等 | 1949-1954 |
別名 | 総理府. 国立世論調査所<コクリツ セロン チョウサジョ> 総理府国立世論調査所<ソウリフ コクリツ セロン チョウサジョ> |
別名リンク |
中央調査社<チュウオウ チョウサシャ>
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コード類 | 典拠ID=AU00235932 NCID=DA06246524 |
1 | 世論調査報告書 / 総理府国立世論調査所 [編] : set - 第8巻. - 東京 : 日本広報協会. - 東京 : 大空社(発売) , 1992.6 |
2 | 婦人の地位と意識 [復刻版]. - 東京 : クレス出版 , 1991.10 |
3 | 生活意識他 [復刻版]. - 東京 : クレス出版 , 1991.10 |
4 | 世論調査のやり方 : 調査計画から集計分析まで / 総理府国立世論調査所[編] [東京] : [総理府国立世論調査所] , [1954] |
5 | 国際問題についての世論調査 / 総理府国立世論調査所編 東京 : 総理府国立世論調査所 , 1953 |
6 | 現在までに実施した世論調査一覽表 / 總理府国立世論調査所 [編] 昭和27年11月末現在,昭和30年3月末現在. - [東京] : 総理府国立世論調査所 , 1952.11 |
7 | 公職追放についての世論調査 / 総理府国立世論調査所[編] [東京] : 総理府国立世論調査所 , 1952.11 |
8 | 地方自治についての世論調査 / 総理府国立世論調査所[編] [東京] : 総理府国立世論調査所 , 1952.11 |
9 | 電話事業についての世論調査 / 総理府国立世論調査所[編] [東京] : 日本電信電話公社 , 1952.10 |
10 | サンマータイムに関する世論調査 〔東京〕 : 国立世論調査所 , 1951.12 |
11 | 住宅に関する世論調査 [東京] : 國立世論調査所 , [1951.11] |
12 | 學校給食に関する世論調査 〔東京〕 : 国立世論調査所 , 1951.9 |
13 | 婦人の市民意識についての調査 [東京] : 國立世論調査所 : 勞働省婦人少年局 , [1951.4] |
14 | 教育に關する世論調査 [東京] : 國立世論調査所 , 1950.10 |
15 | 教育に關する世論調査 昭和25年10月. - [東京] : 国立世論調査所 , 1950.10 |
16 | 住宅に関する世論調査 / 国立世論調査所編 [1],[2]:注並びに附表. - [東京] : 国立世論調査所 , 1950.10 |
17 | 失業問題に關する世論調査 〔東京〕 : 国立世論調査所 , 1950.9 |
18 | 青少年不良化防止に關する世論調査 / 國立世論調査所[編] 第3部 一般. - [東京] : 国立世論調査所 , 1950.5 |
19 | 供出制度と農業共濟組合 [東京] : 國立世論調査所 , [1949.10] |
20 | 日本と戦後の世界 [東京] : 国立世論調査所 , 1949.10 |
21 | 社会保障制度に関する世論調査 : 中間報告書 / 國立世論調査所[編] 第1部 社会保険. - [東京] : 國立世論調査所 , 1949.8 |
22 | 婦人の地位に関する世論調査 : 中間報告 / 総理府國立世論調査所[編] [東京] : 総理府國立世論調査所 , 1949.4 |
23 | 婦人と職業 : 職業婦人の世論調査 / 國立世論調査所, 勞働省婦人少年局[編] [東京] : 国立世論調査所 : 労働省婦人少年局 , [1949.3] |
24 | 都市計画に関する世論調査 : 鶴岡・明石二市を対象として [東京] : 国立世論調査所 , [19--] |
25 | 世論調査の手引 / 総理府国立世論調査所[編] [東京] : 総理府国立世論調査所 , [19--] |
26 | 世論調査報告書 [東京] : 國立世論調査所 |
27 | 国民生活に関する世論調査 / 総理府国立世論調査所 [編] -昭和63年5月調査 (昭63.5) ; 平成元年5月調査 (平1.5)-. - [東京] : 総理府国立世論調査所 |
28 | 全國世論調査機關の現況 / 日本世論調査協會 [編] -昭和33年度 (昭33). - [東京] : [日本世論調査協會] , -[1959] |
29 | 警察官の教養に関する世論調査 / 総理府国立世論調査所 [編] [東京] : 総理府国立世論調査所 |